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修学上の情報 武蔵野大学3つの方針 大学院通信教育部

人間社会研究科人間学専攻3つの方針

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

  1. 1.仏教精神に則り学術の理論及び応用する能力を身につけていること。
  2. 2.現代社会の中で適応困難を来たしている人たちの心理や行動のメカニズムを理解する能力を身につけていること。
  3. 3.仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる能力を身につけていること。
  4. 4.人間と社会環境に関して幅広く理解できる能力を身につけていること。
  5. 5.人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる能力を身につけていること。

教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

人間学専攻の教育課程は、生老病死の根源的問題について考察し、それを受容できる力と共感できる能力を身につける「人間学系科目」の5科目を1年次の必修科目として履修させる。2年次には選択科目として、これらの能力を応用するための「仏教・思想系科目」「心理系科目」「保健・福祉系科目」を重点的に研究 させ、さらに必修科目の「特定課題 研究演習」によって、「人間性の危機に関する考察」「生と死をめぐる諸問題」「ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題」という課題の中から、それぞれの問題意識に基づく研究に取り組ませる。

入学者の受入方針(アドミッション・ポリシー)

人間学専攻は、学位授与方針に記した内容を理解し、教育課程に積極的に取り組む姿勢を持ち、達成能力があり、自主的に時間管理ができ、社会に貢献する意欲を持った、以下のような社会人の学生を受け入れる。

  1. 1.人間性の危機に関心のある者
  2. 2.生と死をめぐる諸問題に関心のある者
  3. 3.ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題に関心のある者

人間社会研究科実践福祉学専攻3つの方針

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

    実践福祉学専攻では、所定の30単位を修得するとともに、実践力及び指導・管理能力に秀でた高度専門職業人養成の観点から以下の要件を満たした者に修士(社会福祉学)の学位を授与する。

  1. 1.困難事例に対する高度なソーシャルワーク技能、他職種・他機関との協働・連携力、人材育成力等を有していること。
  2. 2.リスクマネジメント等を含む組織運営管理能力、組織デザイン・改革力、福祉資源開発力等を有していること。
  3. 3.社会福祉の現場における当事者のニーズを把握する調査能力、福祉資源開発力、ネットワーキング力等を有していること。
  4. 4.社会福祉学に関する専門的な内容の論文執筆指導を受け、修士論文又は特定課題研究を執筆し、論文審査に合格すること。

教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

    実践福祉学専攻では、実践力、指導・管理能力に秀でた高度専門職業人を養成することを目的としていることから、知識と実践の融合を可能とする教育プログラム(具体的実践事例⇒知識の補完・修得⇒実践での施行⇒検証・評価⇒(再施行)⇒実践技能化・理論化)を志向し、それを可能とする教育課程を編成する。具体的には、実践研究基盤科目群、実践技能研究科目群、調査研究指導科目群により構成され、それぞれの科目群の特徴(科目配置の目的)は以下のとおりである。

  1. 1.実践研究基盤科目群には、社会福祉の理論、制度改革の動向、最新のソーシャルワーク実践理論に関する知識を習得する科目を配置する。
  2. 2.実践技能研究科目群には、「ケースワーク特論」、「グループワーク特論」、「コミュニティワーク特論」、「スーパービジョン特論」、「ケースマネジメント特論」、「ソーシャルアドミニストレーション特論」、「プログラムエバリュエーション特論」、「チームアプローチ特論」、「ソーシャルワークリサーチ特論」、「ケースカンファレンス特論」といった、事例検討を通して実践技能を涵養する科目を配置する。
  3. 3.調査研究指導科目群には、当事者視点に立った社会福祉ニーズの抽出・分析のための調査・研究力を修得する科目を配置する。

入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

    実践福祉学専攻では、以下のような能力・意欲を有する者を求める。

  1. 1.ソーシャルワークに関する高度な知識・技能の修得を目指す者
  2. 2.総合的な施設運営管理及びソーシャルアクション力に関する高度な知識・技能の修得を目指す者
  3. 3.社会福祉に関心のある他専門職、社会福祉施設・団体等に在籍する他専門職、NPO等の社会的起業を目指す者


仏教学研究科 仏教学専攻 3つの方針

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

  1. 1.仏教精神に則り学術の理論及び応用する能力を身につけていること。
  2. 2.仏教についての専門的知識を身につけていること。
  3. 3.仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる能力を身につけていること。
  4. 4.人間と社会環境に関して幅広く理解できる能力を身につけていること。
  5. 5.人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる能力を身につけていること。

教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

仏教学専攻の教育課程は、仏教と生老病死の根源的問題について考察し、それを受容できる力と共感できる能力を身につける「人間学・仏教系科目」の5科目を 1年次の必修科目として履修させる。2年次には選択科目として、これらの能力を応用するための「仏教・思想系科目」を重点的に研究させ、さらに必修科目の「特定課題研究演習」によって、「仏教における人間観」「仏教史における諸問題」「現代社会の諸問題と仏教」という課題の中から、それぞれの問題意識に基づく研究に取り組ませる。

入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

仏教学専攻は、学位授与方針に記した内容を理解し、教育課程に積極的に取り組む姿勢を持ち、達成能力があり、自主的に時間管理ができ、社会に貢献する意欲を持った、以下のような社会人の学生を受け入れる。

  1. 1.仏教における人間観に関心のある者
  2. 2.仏教史における諸問題に関心のある者
  3. 3.現代社会の諸問題と仏教に関心のある者

環境学研究科環境 マネジメント専攻 3つの方針

学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

環境学研究科では、環境に関する実務系専門家を養成するため、企業社会・地域社会における環境課題を発見し、専門的かつ具体的な改善策を立案し、企画提案や改善提案を行い、実践することができる知識・能力を身につけ、所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。

環境マネジメント専攻では、持続可能な社会に向かうための中長期的社会変革ビジョンをもち、環境経営のための環境マネジメントの推進者及びエコプロダクツの推進者として、環境マネジメント能力を発揮して、企業及び地域の低炭素化に貢献できる人材を養成することを目的とし、この目的を実現するため、所定の40単位以上修得し、以下のテーマのいずれかに関して特定課題研究(修士論文に相当)の審査・試験に合格した者に、修士(環境学)の学位を授与する。

  1. [テーマ1] 都市環境・地域環境における環境負荷低減のための地域社会特性や自然環境特性に応じたハード及びソフト対策について
  2. [テーマ2] 事業所における環境マネジメントシステムの構想、構築、戦略システムとしての利用、新たな環境マネジメント手法等開発について
  3. [テーマ3] 企業の製造部門等における環境負荷の定量化・軽減策及びエコプロダクツ、そこから派生するビジネスモデルの創出について

教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

環境学研究科では、環境に関する実務系専門家を養成するため、環境分野の社会動向を注視し、教育内容を時代に即して、持続可能な企業社会・地域社会の実現に対応できるカリキュラムを編成する。

環境マネジメント専攻の教育課程は、育成する人材目標を達成するため、共通科目、地域環境マネジメント科目群、環境経営科目群、エコプロダクツ科目群及び環境マネジメント演習で構成されている。研究科共通の基礎専門科目としては、持続可能な社会に関する哲学・倫理的背景と持続可能な社会という国際的コンセンサスに至る歴史(政策史)を学ぶ必修科目を配し、また、育成する人材目標に応じてそれぞれ専門性が高められるようカリキュラムコースを詳細に提示している。更に、その集大成として特定課題研究演習(修士論文に相当)の提出と、主査・副査による厳 格な口頭試問及び公聴会での研究成果発表を課す。また、具体的な所要単位数は、共通科目(必修)12単位、地域環境マネジメント科目群ならびに環境経営科目群及びエコプロダクツ科目群(選択必修)合計34単位中24単位、特定課題研 究演習(必修)4単位とし、合計40単位とする。

入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

次々と実施される環境政策や法令等への実務的対応を理解しながら、全体のマネジメントにも配慮できる実務に強い専門家、将来の低炭素社会への制度設計を見通して中長期的な環境のマネジメントができる専門家を目指す者等を求める。

4年制大学を卒業した者(及び同等の者)並びに社会人を入学の対象として考えており、具体的には以下のような学生を受け入れるものとする。

  • ・CSR報告書などに取り組む企業のCSR担当者及び広報担当者、さらには出版会社や広告会社の担当者。
  • ・企業内の環境教育担当部署の担当者。
  • ・低炭素地域社会を目指して活動をする環境関係のNGO職員やNPO職員。
  • ・低環境負荷で持続可能な生活に関心の高い市民。特に、ロハス(Lifestyles Of Health And Sustainability)への関心が高く、自分の生活だけでなく、広く地域全体への活動に広げていこうとしており、環境面での地域貢献や地域のリーダーとして活躍したいと考えている市民。
  • ・企業や自治体、NPO等において、ISO14001や各種地域版の環境マネジメントシステムを組織内で推進する立場の者。
  • ・企業や自治体、NPO等において、低環境負荷の製品やサービスであるエコプロダクツを企画、開発、生産、販売、管理しようとする担当者。製造現場のサステナビリティ技術担当者が想定される。
  • ・エコプロダクツのプロデュースで起業を目指す学生や社会人
  • ・就労している者で、新たなキャリアチェンジのための準備として環境マネジメントの専門性を身につけようと志す者。

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