概要
設置する研究科・専攻
- 人間学研究科
- 人間学専攻
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
- 仏教学専攻
- 環境学研究科
- 環境マネジメント専攻
入学の時期
- 人間学研究科
- 4月入学
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
- 4月入学
- 環境学研究科
- 4月入学
学位
- 人間学研究科
- 人間学専攻 修士(人間学)
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
-
仏教学専攻 修士(仏教学)
- 環境学研究科
- 環境マネジメント専攻 修士(環境学)
入学定員
- 人間学研究科
- 人間学専攻 60名(収容定員120名)
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
-
仏教学専攻 20名(収容定員40名)
- 環境学研究科
- 環境マネジメント専攻 10名(収容定員20名)
修業年限
- 人間学研究科
- 2年(在籍年限:6年)
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
- 2年(在籍年限:6年)
- 環境学研究科
- 2年(在籍年限:6年)
設置の目的
- 人間学研究科
- 人間と社会環境に関する幅広い理解を持ち、人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる人材を養成することを目的とします。
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
- 仏教の歴史と思想を専門的に学び、自己および社会の持つ課題に対して仏教的にアプローチし、現代における仏教の意義を考究することで文化の興隆と深化に寄与できる研究者や宗教者及び職業人の育成を目的とする。
- 環境学研究科
- 企業及び地域の低炭素化に貢献できる人材を育成することを目的とする。
設置理念と育成する人材像
- 人間学研究科
- 建学精神である仏教の総合的な人間観(人間といのちと心に対する見方)と社会観(社会生活上の価値判断)及び心理機能と社会行動等を扱う心理の諸学に基づいて教育・指導を行います。これにより人間と社会環境に関する幅広い理解を持った人材、即ち、現代社会の中で適応困難をきたしている人たちの心理や行動のメカニズムを理解し、人間の精神、思考の根源の上に立って、人間関係の新しい構築や修復を図れる人材の育成を目指します。
本研究科では、「人間学特講」「死生学特講」「老年学特講」などを必修科目とし、人間のいのちの根源までも視野に入れ、人生の悩みを持つ者に対してその解決に導くことのできる人材を養成します。
- 仏教学研究科 【届出設置書類提出中 ※設置は予定であり、変更する場合があります。】
- 仏教の歴史と思想を専門的に学び、自己および社会の持つ課題に対して仏教的にアプローチし、現代における仏教の意義を考究することで文化の興隆と深化に寄与できる研究者や宗教者及び職業人の育成を目的とする。
仏教学に関する専門知識を修得し、歴史的・社会的な諸問題に対して課題提起を行い、仏教的な側面からの解決を図ることのできる高度な学識と能力を養う。
仏教(寺院)関係職、人の生老病死に関わる医療・看護・福祉関係職、社会や地域の問題に取り組む職業人、大学院博士後期課程への進学など。
- 環境学研究科
- 世界全体が持続可能な社会という長期ビジョンを共有しつつ、低炭素社会の実現という中期的な目標を達成していくためには、従来のハード面の技術対応と人々の配慮行動だけでは困難であり、技術の変革を支える社会システムの構築と、人間生活と行動を含んだソフト面の変革が必要である。
そのために、持続可能な社会に向かうための中長期的社会変革ビジョンを持ち、環境経営のための環境マネジメントの推進者及びエコプロダクツの推進者として、環境マネジメント能力を発揮して、企業及び地域の低炭素化に貢献できる人材を育成することを目的とする。
在学者数
- 人間学研究科
- 在学者数:247名(平成26年度正科生)
- 環境学研究科
- 在学者数:3名(平成26年度正科生)
武蔵野大学 3つの方針
人間学研究科人間学専攻
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
- 仏教精神に則り学術の理論及び応用する能力を身につけていること。
- 現代社会の中で適応困難を来たしている人たちの心理や行動のメカニズムを理解する能力を身につけていること。
- 仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる能力を身につけていること。
- 人間と社会環境に関して幅広く理解できる能力を身につけていること。
- 人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる能力を身につけていること。
教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)
人間学専攻の教育課程は、生老病死の根源的問題について考察し、それを受容できる力と共感できる能力を身につける「人間学系科目」の5科目を1年次の必修科目として履修させる。2年次には選択科目として、これらの能力を応用するための「仏教・思想系科目」「心理系科目」「保健・福祉系科目」を重点的に研究させ、さらに必修科目の「特定課題研究演習」によって、「人間性の危機に関する考察」「生と死をめぐる諸問題」「ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題」という課題の中から、それぞれの問題意識に基づく研究に取り組ませる。
入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
人間学専攻は、学位授与方針に記した内容を理解し、教育課程に積極的に取り組む姿勢を持ち、達成能力があり、自主的に時間管理ができ、社会に貢献する意欲を持った、以下のような社会人の学生を受け入れる。
- 人間性の危機に関心のある者
- 生と死をめぐる諸問題に関心のある者
- ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題に関心のある者
環境学研究科環境マネジメント専攻
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
環境学研究科
環境学研究科では、環境に関する実務系専門家を養成するため、企業社会・地域社会における環境課題を発見し、専門的かつ具体的な改善策を立案し、企画提案や改善提案を行い、実践することができる知識・能力を身につけ、所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。
環境マネジメント専攻
環境マネジメント専攻では、持続可能な社会に向かうための中長期的社会変革ビジョンをもち、環境経営のための環境マネジメントの推進者及びエコプロダクツの推進者として、環境マネジメント能力を発揮して、企業及び地域の低炭素化に貢献できる人材を養成することを目的とし、この目的を実現するため、所定の40単位以上修得し、以下のテーマのいずれかに関して特定課題研究(修士論文に相当)の審査・試験に合格した者に、修士(環境学)の学位を授与する。
[テーマ1] 都市環境・地域環境における環境負荷低減のための地域社会特性や自然環境特性に応じたハード及びソフト対策について
[テーマ2] 事業所における環境マネジメントシステムの構想、構築、戦略システムとしての利用、新たな環境マネジメント手法等開発について
[テーマ3] 企業の製造部門等における環境負荷の定量化・軽減策及びエコプロダクツ、そこから派生するビジネスモデルの創出について
教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)
環境学研究科
環境学研究科では、環境に関する実務系専門家を養成するため、環境分野の社会動向を注視し、教育内容を時代に即して、持続可能な企業社会・地域社会の実現に対応できるカリキュラムを編成する。
環境マネジメント専攻
育成する人材目標を達成するため、カリキュラムは、共通科目、地域環境マネジメント科目群、環境経営科目群、エコプロダクツ科目群及び環境マネジメント演習で構成されている。
研究科共通の基礎専門科目としては、持続可能な社会に関する哲学・倫理的背景と持続可能な社会という国際的コンセンサスに至る歴史(政策史)を学ぶ必修科目を配し、また、育成する人材目標に応じてそれぞれ専門性が高められるようカリキュラムコースを詳細に提示している。更に、その集大成として特定課題研究演習(修士論文に相当)の提出と、主査・副査による厳格な口頭試問及び公聴会での研究成果発表を課す。
また、具体的な所要単位数は、共通科目(必修)12単位、地域環境マネジメント科目群ならびに環境経営科目群及びエコプロダクツ科目群(選択必修)合計34単位中24単位、特定課題研究演習(必修)4単位とし、合計40単位とする。
入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
環境学研究科
次々と実施される環境政策や法令等への実務的対応を理解しながら、全体のマネジメントにも配慮できる実務に強い専門家、将来の低炭素社会への制度設計を見通して中長期的な環境のマネジメントができる専門家を目指す者等を求める。
環境マネジメント専攻
4年制大学を卒業した者(及び同等の者)並びに社会人を入学の対象として考えており、具体的には以下のような学生を受け入れるものとする。
・CSR報告書などに取り組む企業のCSR担当者及び広報担当者、さらには出版会社や広告会社の担当者。
・企業内の環境教育担当部署の担当者。
・低炭素地域社会を目指して活動をする環境関係のNGO職員やNPO職員。
・低環境負荷で持続可能な生活に関心の高い市民。特に、ロハス(Lifestyles Of Health And Sustainability)への関心が高く、自分の生活だけでなく、広く地域全体への活動に広げていこうとしており、環境面での地域貢献や地域のリーダーとして活躍したいと考えている市民。
・企業や自治体、NPO等において、ISO14001や各種地域版の環境マネジメントシステムを組織内で推進する立場の者。
・企業や自治体、NPO等において、低環境負荷の製品やサービスであるエコプロダクツを企画、開発、生産、販売、管理しようとする担当者。製造現場のサステナビリティ技術担当者が想定される。
・エコプロダクツのプロデュースで起業を目指す学生や社会人
・就労している者で、新たなキャリアチェンジのための準備として環境マネジメントの専門性を身につけようと志す者。
- 学則
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